古着販売大手の「セカンドストリート」(セカスト)が好調だ。ライターの南充浩さんは「余計な仕入れコストをかけず、安値を実現している。ファッションに興味がないライト層を取り込めていることも好調の一因だろう」という――。
店舗数が増え続けているセカンドストリート
環境問題への意識の高まりから、古着ビジネスが注目を集めています。またファッション的な意味合いでも古着が注目されており「古着ブーム」と言われることもあります。
世界規模で見ても古着・リユース市場は拡大傾向にありますが、それでも新品の衣服販売を追い越すには到底至りません。そんな分野において、国内で最も店舗数を拡大しているのが、ゲオグループが展開するリユースチェーン店「セカンドストリート」です。今回はセカンドストリートの強みについて考えてみましょう。
4月25日に、セカンドストリートは国内外合計で1000店舗の出店を果たしたと発表しました。国内店舗数は3月末現在で880店舗あります。25年2月末時点でユニクロが国内792店舗ですから、どれほど店舗数が多いのかが理解できるでしょう。
セカンドストリートよりも店舗数が多い衣料品店は、新品とリユースの違いはありますが、しまむら(1416店舗)、ワークマン(1051店舗)くらいではないでしょうか。
以前にも書きましたが、一口にリユース・古着ビジネスと言っても、その中身は異なります。ざっくりと分類すると、高価格ブランドをメインに扱ってそこそこの高値で販売する「ブランド古着店」、自社商品を回収して再販売する「自社リユース店」、比較的低価格品からビンテージ系までをアメカジ中心で揃えた「古着店」――に分けられます。それぞれ価格帯も客層も異なるので同一視はできません。